Mode

大雨警報の基準とは?土砂災害と学校休みに関して詳しく解説

大雨警報の基準とは?

震災や噴火、台風災害、日本は様々な自然災害の被害を受ける島国です。
そのため、毎年多くの自然災害による死亡者や行方不明者が後を絶ちません。
そんな自然災害での被害を最小限にするために、気象庁では、大雨警報、暴風警報、波浪警報などの防災気象情報を提供しています。

この情報は、市町村をはじめ、都道府県、国などの各機関の防災に役立てられています。
その基準ですが、各市町村の過去の災害のデーターをもとに、災害が起こった時の値、例えば風速や雨量などの値を基準とし、特別警報、警報、注意報の判定をしています。つまり、過去に浸水害や土砂災害などの被害が起こった時の値が基準となり、その値の降水量が見込まれた場合、大雨警報が発表されるわけです。
特別警報の場合は、数十年に一度という、稀有な事例の時の降水量等を基準値としています。

また、警報は、3~6時間前に予測されるときに発表されます。
大雨警報が発表される基準は、土壌雨量指数・表面雨量指数・流域雨量指数で判断されています。

土壌雨量指数は、雨が浸み込んで土壌中にたまる量、表面雨量指数は地表面に溜まる量、流域雨量指数は雨が上流域から集まり河川を流れ下る量です。
それらの指数はそれぞれ、土砂災害、浸水、洪水の危険の予測を提供するために役立っています。


大雨警報と土砂災害について

降り続く雨は、地面に浸み込んで、生き物を生かしてくれますが、土砂災害を引き起こすこともあります。
土砂災害とは、台風接近による大雨や地震などによって、斜面の土砂や石が崩れたりしたことにより、災害を受けることを言います。
土砂災害には、土塊が崩れて落ちてくる斜面崩壊、落石、崩落などがあります。このために、家や車が壊されたり、人の命が奪われることになったりすることがあります。

また、道が塞がれて、交通のさまたげになったりもします。
そのために村や町が取り残される恐れもあります。大雨はそのような自然災害をももたらします。

大雨警報が発表中に土砂災害の危険性が高まった場合には土砂災害警戒情報が気象庁と都道府県が共同で発表されます。
市町村が避難勧告、避難指示を発令する判断基準となります。

もし、土砂災害の前に避難していれば、少なくとも人の命は奪われることはないでしょう。
大雨警報が発令されたのならば、避難することも視野にいれなければなりません。


大雨警報と学校の休みの関係について

大雨による災害は、土砂災害だけではありません。雨が地表に溜まれば、浸水被害を招きます。
また、川へと流れ込み、川が増水し、洪水を引き起こすこともあります。

そのような危険を避けるために、大雨警報が発表されれば、学校は休校を考えなければなりません。
休校の判断は、市町村ごとの教育委員会にゆだねられています。
しかし、基本は、校長先生の判断です。
故に、同じ地区でも、休校の学校と、登校の学校があって、統一性はありません。
小学校や中学校は、あわせることがありますが、高校はバラバラですね。
遠くから通っている生徒が多いためか、休校になることが多いです。


中学校は中学生なので、家に1人でも大丈夫という判断なのか、また、土砂崩れのためにバスの運行が遅れることもあり、休校よりです。
反対に、小学校は登校させて学校で待機させるようです。
共働きの世帯が多いからでしょう。

また、解除の時間帯次第で、登校を遅らせる学校もあります。
たかが大雨ですが、近年の異常気象は様々な災害を引き起こしています。
大雨による死亡事故も増えています。
学校の立地条件次第では、避難所と考えることもできます。
学校を危険地帯と考えるか、避難所と考えるかによって、休校するかどうかの判断が変わるようです。